日本のソフトウェアエンジニアの給与：実際にどのくらい稼げる？

短く答えると、日本のソフトウェアエンジニアの給与を一つの金額で表すことはできません。会社の種類、経験、職務上の責任、給与に何が含まれるかで大きく変わります。

新卒や経験の浅い方は、実際に入社を目指せる仕事の給与と内容から考えましょう。経験者の給与調査は参考情報にはなりますが、初めての仕事の目標額ではありません。

現実的に期待できる給与と、内定を受ける価値を考えるための資料を紹介します。最後に私の考えを述べます。資料と求人例は2026年9月8日に確認しました。

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初めての開発職を考えるとき、この数字は何を意味するか

以下の資料は、政府の広い職業分類、日本で働く国際的な開発者、人材紹介会社の成約、個別の経験者向け求人という異なる集団を扱います。すべての新卒・ジュニアに共通する確かな給与帯を示すものではありません。

まず自分の経歴に合い、今住んでいる場所から応募できる新卒・ジュニア求人を比較しましょう。職務、勤務地、経験要件、卒業条件、掲載給与、その内訳を記録します。広い調査を参考にする前に、こうした求人同士を比べます。

特に英語のstarting salaryには注意が必要です。人材紹介会社の資料では、何年も働いた人が新しい会社に入る際の給与を意味することがあります。卒業後の最初の給与とは限りません。

私なら最初の仕事では、誰が仕事をレビューするか、どんな研修があるか、最初に何を担当するか、評価や給与の見直しがいつあるかも聞きます。給与と併せて判断する材料ですが、不明確な条件や成り立たない家計を受け入れる理由にはしません。

厚生労働省のjob tagデータ

厚生労働省（MHLW）は、職業や労働条件を紹介する公的サイトjob tagを運営しています。

Webサービス開発のエンジニアのページでは、2025年の賃金構造基本統計調査に基づく全国の年収として5,785,000円が表示されています。ただし、統計はページで紹介する職業そのものより広い分類を含む場合があります。外国人開発者や英語のチームだけの調査ではありません。

2026年8月28日更新の統計の説明によると、年収は毎月の決まって支給する現金給与額を12倍し、年間賞与その他特別給与額を加えて算出します。新しい内定の基本給と単純に同じではありません。

国内市場を広く見る参考になりますが、新卒求人、ジュニア職、東京のスタートアップ、国際的な企業が自分に払うべき金額を示すわけではありません。

TokyoDev Developer Survey 2025

TokyoDevの2025年調査は、すでに日本に住んで働く国際的なソフトウェア開発者という、より特定の層を対象にしています。

概要では参加者989人、年間総報酬の中央値9,500,000円としています。中央値は回答値を並べた中央の値で、算術平均とは異なります。

国際的な開発チームを考える人には有用ですが、日本の全開発者を代表する標本ではなく、初めて応募する人への提示額でもありません。回答者にはすでに仕事、経験、特定の企業へのアクセスがあります。

調査方法には、TokyoDevやオンライン開発者コミュニティなどを通じて参加者を集めたことも記されています。参加は任意で、そうしたコミュニティ外の人は見えにくい可能性があります。

政府の数字と違うときは、どの集団を測っているかを確認するべきで、どちらかが誤りだと決めつけるべきではありません。

TokyoDevの経験年数・職位別データ

属性の集計では、回答者の開発実務経験の中央値は7年でした。経験1年未満の層の報酬中央値は2,800,000円、20年超では14,200,000円でした。

異なる集団の観測値であり、将来の昇給を保証するものではありません。最も経験の浅い層は人数もかなり少なく、この中央値を新卒全員の基準にすべきではありません。経験1年未満という区分も、各企業の新卒採用区分と同じではありません。

現在の仕事の集計では、次の違いも見られます。

回答者の職位	年間総報酬の中央値
Software Engineer	8,500,000円
Senior Engineer	10,500,000円
Engineering ManagerまたはManager	12,500,000円

職位名は企業間で統一されていません。「Software Engineer」は必ずしもジュニアではなく、シニアやマネージャーはより後のキャリア段階の比較です。名称の背後にある経験や責任が、自分の比較対象に合う必要があります。

TokyoDevの雇用主別比較

調査概要では、雇用主の種類による中央値も示しています。

調査上の雇用主の区分	年間総報酬の中央値
日本に本社がある企業	8,500,000円
国際企業の日本子会社	11,500,000円
日本に拠点・事業展開のない国際企業	13,500,000円

最後の区分には特に注意が必要です。すでに日本に住み海外企業で働く人は、日本企業に採用され移住する人と同じルートとは限りません。数字だけで移住の方法や入管手続きの支援があるとは分かりません。

責任、雇用の仕組み、居住地の要件が近い職務を比較するほうが有用です。高報酬の区分は調べる価値がありますが、誰にでも使える選択肢とは限りません。

Robert Halfの2026年日本給与ガイド

Robert Halfの2026年テクノロジー給与ガイドは、人材紹介会社の視点です。日本での同社の紹介実績に基づく、企業への入社時の報酬を示します。新卒の初任給に限定した数字ではありません。 賞与、福利厚生、その他の特典は含みません。

主な年額は次のとおりです。

これは人材紹介市場の目安で、日本企業の全数調査ではありません。百分位は経験や職務への適合度の違いを反映するもので、自動的にジュニア・中堅・シニアの給与帯になるわけではありません。

新しい提示条件を話し合う際には参考になります。ただし、入社時の給与とTokyoDevの総報酬は分けて扱いましょう。賞与や株式報酬があると比較が大きく変わります。

経験者向けの例：Money Forward

実際の求人は、企業がその時点で特定の職務に提示している条件という別の資料になります。

2026年9月8日時点で、Money ForwardのCommunication Platform DepartmentのSenior Backend Engineer求人は年額7,008,000〜11,004,000円でした。海外応募が可能、日本語不要で、関連する経験6年以上を求めていました。

Developer ExperienceのPrincipal Engineer求人は年額9,000,000〜18,000,000円でした。英語と日本語の両方で高いコミュニケーション力が必要で、複数チームにまたがる改善を担当する仕事です。

同じ会社でも、給与帯と言語要件は大きく違います。広告から個人への提示額やすべての報酬要素の計算方法までは分からないため、内定時に内訳を聞いてください。

これらはシニア・プリンシパル求人で、大学の課題やインターンだけの経験を持つ人の基準ではありません。企業名だけで給与の目安を決めず、初めての仕事なら該当する新卒・ジュニアの条件があればそちらを確認しましょう。

厚生労働省の固定残業代の説明

厚生労働省の固定残業代の説明は、掲載給与に一定時間分の残業等への支払いが含まれる場合を理解するために重要です。

固定残業代は、一定の時間外労働やその他の割増賃金対象の労働に対し、決まった額を支払うものです。通常の賃金部分と割増賃金部分を区別できるようにし、法律に基づく割増賃金が固定額を上回れば差額を支払う必要があります。

固定残業代を除く基本給、対象となる時間数と金額、追加払いの扱いも明示する必要があります。

例えば、月額300,000円の架空の内定が二つあるとします。一つは50,000円の固定残業代を含み、もう一つは基本給300,000円で残業代を別途支給します。表示上は同額でも構造は異なります。この金額は違いを説明するための例で、新卒への推奨給与や、法的に十分な残業代の計算例ではありません。

手当が含まれることから実際の残業時間は分かりません。最近の勤務時間と記録方法は別途確認しましょう。

JETROの税金・社会保険の案内

年収と手取りも異なります。

JETROの個人税制の概要は、国の所得税と地方の住民税を区別しています。住民税の所得に応じた部分は前年の所得に基づき、納税義務は1月1日時点の日本国内の住所などと関係します。

移住計画ではこの時期の違いが重要です。入国直後の控除が、その後の毎年の控除と同じだと考えないでください。

社会保障制度の概要によると、一般に雇用主は該当する社会保険料の本人負担分を給与から控除します。健康保険や厚生年金も税金と併せて比較する必要があります。

単純な計算例では、年額3,600,000円を12か月に均等に分けると、控除前で月額300,000円です。300,000円がそのまま使えるお金になるわけではなく、一部を賞与として払う契約では通常の月額が異なります。これは計算の例で、一般的な給与水準を示すものではありません。

入社予定日と自分の事情に基づく給与計算の見込みを聞き、それを使って予算を組みましょう。個別の税・保険の疑問は関係当局や資格のある専門家に確認してください。

実際の内定で比較すること

異なる数字を同じものとして扱わず、次を分けて書き出すと比較しやすくなります。

• 毎月の通常給与と基本給の部分。
• 固定残業代と対象時間。
• 保証された支払いと、目標・裁量による賞与。
• 株式報酬、権利確定の条件、実際に売却できるか。
• 移住費用、継続的な手当、それぞれの条件。
• 想定控除、勤務時間、勤務先が求める居住地での生活費。

新卒・ジュニアなら、行き詰まったときの相談相手、コードレビュー、研修や会議の言語、最初の担当、給与見直しの時期も聞きましょう。海外応募では、移住費用の精算時期と自分が先に払う初期費用も確認します。

継続的な収入と一度限りの支払いを分けてください。移住手当は引っ越しに役立ちますが、毎年受け取る収入には含めません。

給与の話では、掲載条件を起点に、その求人の金額がどう決まるか聞きましょう。関連するプロジェクトやインターンの貢献は、何年もの就業経験に見せなくても説明できます。広い調査から、特定企業の新卒への提示額や交渉可能性は決まりません。

応募先の探し方は、海外から日本の開発職に就くためのガイドで説明しています。

資料全体のまとめ

資料は日本の開発職の給与に幅があることを示し、誰にでも使える一つの金額を示してはいません。

政府の職業統計は国内市場全体の背景、TokyoDevは実務経験のある国際的な開発者、Robert Halfは同社が扱う紹介市場の入社時給与を説明します。個別求人は特定の時点で特定のチームが出す条件です。

それぞれ異なる問いに役立つ資料です。一緒に平均を出したり、全く同じ対象への競合する推計と考えたりすべきではありません。

労働条件や給与計算の案内も重要です。適切な給与水準の参考値があっても、内定の中身や振り込まれる金額までは分かりません。

最も確実に言える結論は次のとおりです。

現実的な給与の期待は、自分の経験と、実際に入社を目指せる企業の似た職務との比較から考える。額面を良い内定と判断する前に、報酬の全体構造、想定勤務時間、手取りへの影響を確認する。

私のまとめ

私が最も避けたいのは、インターネットの給与の数字を一つ見て、日本で働く価値があるかを決めることです。

初めての開発職なら、自分の段階に合う仕事を比べ、業務、支援、毎月の給与を見ます。大学の課題、個人開発、研究、インターンには説明できる材料があります。自分の貢献と学びを、その経験以上のものに見せずに伝えましょう。

初めての内定をシニアの給与と比較するより、無理なく始められるかを知りたいです。意味のある責任、学べる相手、明確な条件、慢性的な金銭不安なく暮らせる収入が欲しいと思います。移住できる内定はうれしくても、内容を理解する時間は取ります。

毎月どれだけ残るかは大きな要素です。受諾前に家賃、日常の支出、貯蓄、日本国外への支払いを含む現実的な予算を書きます。すべての賞与が出て、予想外の出費がゼロでなければ成り立たないなら、計画を見直します。

チームと仕事内容も重視します。高い給与は魅力的ですが、日本語を学び、人間関係を作り、生活を楽しむ時間も魅力です。通常の勤務時間と、時間外の連絡対応への期待を理解したいです。

日本語をしっかり使えるようになることも重要だと考えます。日本語要件のガイドで述べたように、検討できる企業や役割が増える可能性があります。議論を理解し、判断を説明し、日本語を使う同僚と問題を解決できることは非常に大きな強みです。日本でのキャリアづくりの一部として取り組みたいと思います。

日本語だけで高い給与が保証されるわけではありません。それでも、内定の比較や次の転職で選択肢が多いことは重要です。特に話す・聞く練習を勧めます。仕事以外でも、人間関係や日々の用事を無理なくこなせることは、日本生活の楽しさに大きく影響します。

キャリアと日本での暮らしの両方に合う内定を目指します。調査の最高額でなくても移住には意味があります。自分が何を受け入れるのか、安定した出発点になるのかを理解することが必要です。

簡単な日本語の会話ができ、面接を準備している方は、私との日本語面接練習セッションを申し込めます。大学の課題、個人開発、インターン経験を持ってきてください。45分間で自分の貢献と追加質問への答え方を練習し、個別の修正と復習用ノートをお渡しします。仕事について聞きたい質問の言い方も練習できます。給与をいくらなら受け入れるべきかの判断ではなく、言語の練習です。