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無料ガイド

海外から日本のソフトウェア開発職に就くには

新卒・経験の浅い方が海外から日本の開発職を目指すために、応募条件、プロジェクト説明、日本語面接、移住準備を確認するガイド。

著者 Jacob Seiji Skowronek13 分で読めます

調査に基づく翻訳ドラフト

短く答えると、海外に住んだまま日本のソフトウェア開発職に応募し、採用されることは可能です。海外からの応募を受け付け、オンラインで面接し、採用後の移住を支援する企業もあります。ただし、経験、日本語力、具体的な職種、在留資格の要件によって事情は変わります。TokyoDevの海外応募可能求人 · Mercariの採用案内 · Mercariの移住支援

新卒やITの実務経験が浅い方は、まず自分の経歴や卒業時期に合う新卒採用、インターン、ジュニア職を確認しましょう。海外から応募できるシニア求人があっても、その企業に自分向けの求人があるとは限りません。

この記事はソフトウェア開発職を対象としています。大学の課題、個人開発、研究、インターンは説明できる材料になりますが、求人ごとの技術要件も確認が必要です。募集要項が英語というだけでは、海外応募や移住支援の有無は分かりません。

自分のルートを考える際に役立つ資料を紹介し、最後に私の考えを述べます。以下の資料と求人例は2026年9月8日に確認しました。

私のまとめへ ↓

MercariとJASSOに見る新卒向けのルート

新卒採用と、職務経験のある人を採用する中途採用は異なるルートです。応募先を絞る前に、その企業の採用区分が自分の状況に合うかを確認しましょう。「ジュニア」と書かれた求人がすべて同じ選考とは限りません。

Mercariの学生・新卒向けページでは、日本国内と海外の両方からインターンを募集しています。新卒採用についても説明し、入社する新卒の多くが同社のインターンを経験しているとしています。

一方、同社は新卒にも早い段階からの貢献を求め、職種ごとに条件を設けています。ページには学生であることや入社時期の条件もあるため、特に既卒の方は現在の募集要項を確認してください。インターンは調べる価値のあるルートですが、無期雇用への移行が保証されるわけではありません。

JASSOの外国人留学生のための就活ガイド2027は、成長の可能性、学ぶ力、コミュニケーションなどを評価することが多い、より広い新卒採用の仕組みを説明しています。Mercariの期待は一社の採用モデルで、すべての新卒求人の基準ではありません。JASSOは応募書類、筆記試験、面接も解説しています。

JASSOのガイドは日本に留学している学生向けです。学年に沿った日程、日本国内の支援、在留資格の手続きを海外の大学の卒業生にそのまま当てはめないでください。仕組みの理解に使ったうえで、応募期間、卒業条件、面接方法、入社日を各企業に確認しましょう。

私なら、次の三つに分けて探します。

  • 在学中： 在籍条件、卒業予定日、参加可能期間、応募する場所に照らしてインターンや新卒求人を確認する。
  • 卒業済みで、フルタイムの実務経験がほとんどない： 新卒枠が既卒者も受け付けるか確認し、プロジェクトやその他の経験に合うジュニア求人も調べる。
  • ある程度の実務経験がある： 実際に担当した仕事と、適したジュニア・若手向け求人を比較する。1年の就業経験、インターン、大学の課題を企業が同じものと扱うとは考えない。

これは検索を整理するための確認事項であり、特定の経歴が採用対象になるという保証ではありません。すでに日本に住んでいる方も、同じ点を確認しながら、自分に適用される在留・就労上の条件を確かめられます。

TokyoDevの海外応募可能求人

TokyoDevの海外応募フィルターでは、渡日前に応募できる具体的な求人を確認できます。

専門分野も日本語要件もさまざまです。日本語不要の職種もあれば、会話、ビジネス、流暢な日本語を求める職種もあります。海外採用の可否と言語要件は別の問題です。

このフィルターは出発点であり、そのまま応募先一覧になるわけではありません。経験、技術的な背景、希望する働き方が求人に合うかを確認する必要があります。

国際的な開発者向けのサイトなので、日本企業全体のうち何割が海外採用をしているかは分かりません。公開中の求人から採用人数や自分の競争力を判断することもできません。

言えるのは、今いる場所から調べられる具体的な仕事があるということです。すべての企業が応募時点で日本在住を求めると考える必要はありません。

Japan Devのビザ支援とリモート勤務の表示

Japan Devのビザ支援付き求人は、混同しやすい用語を分けて確認するのに役立ちます。

応募場所の表示は、どこからでも応募可能な企業と、日本在住者に限定する企業を区別します。一方、リモート勤務の表示は、海外からの勤務、日本国内のどこからでも勤務可能、オフィスへの通勤圏内での勤務などを区別します。

海外から応募できることと、入社後も海外に住み続けられることは同じではありません。 リモート求人でも、日本在住が必要な場合があります。

求人では、次の質問を分けて確認しましょう。

  • 日本国外に住んだまま応募できるか。
  • この職種について企業が入管手続きを支援するか。
  • 入社後はどこに住む必要があるか。
  • どの程度の頻度で出社するか。

これは求人サイト独自の区分で、法律上の定義ではありません。候補を探すために使い、実際の条件は企業に確認してください。

Money Forwardの言語・移住支援

Money Forwardの国際採用ページでは、採用を支える具体的な支援が説明されています。

エンジニア向けFAQでは、募集要項に日本語要件がなければ、日本語は問題にならないとしています。通訳・翻訳、日本語学習、ビザ申請支援、航空券、最初の1か月の家具付き住居についても紹介しています。

英語の応募フォームがあるだけの場合より、移住プロセスが整っていることを具体的に示す情報です。海外の候補者が確認すべき実務上の項目も分かります。

ただし、一社が自社の支援を説明している資料です。職種、雇用する会社、家族の事情ごとにどの支援が適用されるか確認してください。すべての企業が同じ内容を提供するわけではありません。

比較する際は、誰が移住を担当し、どの費用が支払われ、自分で何を手配するのかを説明してもらうとよいでしょう。

Mercariの書類選考と面接

Mercariの採用案内は、別の国際的な企業での応募準備を知る例です。

職種ごとの言語要件に応じ、応募書類は英語または日本語で提出できます。職歴、責任、成果を明確にすることが求められ、面接ではSTAR、つまりSituation（状況）、Task（課題）、Action（行動）、Result（結果）の考え方を用います。

選考は原則オンラインですが、一部の職種では対面面接が必要です。職種に応じた技術評価、複数回の面接、場合によってはリファレンスチェックも説明されています。

問題、自分がしたこと、その方法を選んだ理由、結果をきちんと話せる例を選びましょう。開発職の就業経験がなければ、大学の課題、個人開発、研究、インターンを、その経験だと明示して使えます。Mercariの新卒応募案内でも、GitHub、研究概要、インターンの詳細などの提出を求めています。

Mercariの選考がすべての日本企業のひな形ではありません。履歴書の形式、面接言語、技術課題を決めつけず、各社の案内を確認してください。

Mercariの移住支援パッケージ

MercariのWork in Japanページは、選考と移住支援を分けて説明しています。

ビザ支援、片道航空券、荷物の輸送支援、最初の1か月の一時住居、初期の住居探しや生活立ち上げの支援が紹介されています。条件を満たすパートナーや扶養家族への支援もあります。

同社は、状況によって内容が変わる場合があり、内定後に確認するよう明記しています。

そのため、「ビザスポンサーあり」だけで確認を終えないことが大切です。直接支払われる費用、立て替え後に返金される費用、上限、自分のお金がいつ必要かを聞きましょう。

支援パッケージは海外採用への準備を示しますが、応募者全員への内定や、すべての支出の負担を約束するものではありません。

経験者向けとの比較：Money Forward

Money ForwardのCommunication Platform DepartmentのSenior Backend Engineer求人は、海外から応募できる仕事の一例です。

2026年9月8日時点で、海外応募が可能で日本語は不要でした。ただし、Webサービスの開発・運用経験が6年以上あり、Goの専門性、アーキテクチャの意思決定、他のエンジニアへの支援が求められていました。

言語要件がなくても、技術や経験の要件はなくなりません。担当する仕事に合うことを示す必要があります。

Developer ExperienceのPrincipal Engineer求人も海外応募を受け付けていましたが、複数チームにまたがる業務のため、英語と日本語の両方で高いコミュニケーション力を求めていました。

この二つは例であり、全求人に共通する経験年数の基準ではありません。「外国人を採用する企業」という広い情報より、個別の募集内容が重要だと分かります。

JETROと出入国在留管理庁の要件案内

JETROの外国人IT人材向け案内によると、ソフトウェア関連業務は一般に技術・人文知識・国際業務に該当します。これは在留資格で、日本に住みながら一定の活動を行うための根拠となるものです。

出入国在留管理庁の要件概要には、関連する大学レベルの教育、要件を満たす日本の専門学校教育、または10年以上の関連実務経験などが示されています。関連分野を学んだ一定の期間は、実務経験によるルートに算入できる場合があります。指定されたIT試験や資格には、該当するIT業務について学歴・経験要件の特例があります。

同等の仕事をする日本人と同額以上の報酬を受けることも必要です。

これは複数の選択肢であり、全員が同じ方法で全部を満たすチェックリストではありません。一般的なオンライン修了証を指定資格だと考えないでください。

専攻が無関係に見える場合、職歴が特殊な場合、予定業務が不明な場合は、自分の経歴とこの具体的な仕事にはどの要件が当てはまり、どの書類で示すのかを確認しましょう。企業の入管業務の専門家や関係当局に確認してください。

企業が採用したいと考えることと、入管が申請を認めることは別の判断です。

外務省のビザ手続き案内

外務省の就労ビザ案内は、在留資格認定証明書（Certificate of Eligibility、COE）の役割を説明しています。

日本の代理人がCOEを申請できます。一般的な海外採用では、企業や代理人が手配を支援し、候補者がその証明書を使って管轄の日本大使館・領事館にビザを申請します。

外務省は、COEがビザ発給を保証しないと説明しています。国籍や申請先の公館によって追加書類が必要になる場合もあります。COEなしでも申請は可能ですが、かなり多くの書類や時間が必要になることがあります。

内定、COE、ビザ申請、入国準備を別々の段階として計画しましょう。誰が各段階を担当するのか、審査が長引いた場合に入社予定日をどう扱うのかを確認してください。

承認日を決めつけて移住予算を組まないでください。実際の申請先の案内に従いましょう。

厚生労働省の労働条件確認の案内

内定は重要な一歩ですが、何を受け入れるのかを具体的に確認するタイミングでもあります。

厚生労働省の労働条件明示の案内では、雇用主が労働条件を示し、重要事項を書面などで明示する義務を説明しています。賃金、労働時間、契約期間、就業場所、業務内容などが含まれます。

海外からの移住では、書面の条件と企業の移住支援の説明を併せて確認しましょう。雇用する法人、職務、勤務地、毎月の給与、残業の扱い、試用期間や有期契約の条件を明確にします。

日本のソフトウェアエンジニアの給与ガイドは、給与の内訳を比較する方法を説明しています。最初の移住支援が終わった後も成り立つ条件かを考える必要があります。

不明点や説明との違いがあれば、その条件を前提に契約や手配をする前に確認してください。

資料を仕事探しの計画にする

私なら、次の順序で整理します。

  1. 職種と採用ルートを選ぶ。 新卒、インターン、ジュニア求人を、学歴、卒業日、応募場所、経験と照らし合わせる。
  2. 想定する在留資格のルートを確認する。 学歴や職歴の不明点を早めに洗い出す。
  3. 海外から応募できる適切な求人を絞る。 締切、対象卒業時期、技術要件、面接言語、入社日、勤務地、移住支援を別々に記録し、不明な条件は質問として残す。
  4. 関連する具体例を使って応募を準備する。 授業、プロジェクト、研究、インターン、就業経験から、自分の貢献、判断、テスト、学びを説明する。技術名の列挙だけで終わらせない。
  5. 実際の選考内容に合わせて準備する。 言語、技術評価、面接方法、リファレンスの要否を確認する。
  6. 書面の内定条件と移住条件を比較する。 そのうえで企業と書類や移住の手配を進める。

これは提案する順序で、固定の日程ではありません。必要な準備量は見つかった課題によって変わります。

日本語面接に向けてプロジェクトを説明する

よく理解しているプロジェクトを一つ選び、目的、参加者、自分の担当、難しかった問題、解決策の検証方法、改善したい点を書き出しましょう。教材、チームメンバー、AIツールに由来する部分と、自分でした部分を区別します。小さなプロジェクトでも、正直に説明すれば具体的な会話の材料になります。

例えば大学のWebアプリなら、「グループで教室予約アプリを作りました。私は予約フォームを実装し、予約が重複しないか確認する部分を担当しました。最初はブラウザ側だけで確認していましたが、テスト後にサーバー側でも確認を追加しました」と説明できます。これは練習用の例であり、あなたや私の実体験を述べたものではありません。

「どの部分を担当しましたか」「なぜその方法を選びましたか」「何が難しかったですか」といった追加質問に短く日本語で答える練習をします。聞き返すことや、質問を詳しく説明してもらうことも練習しましょう。説明できない立派な話を暗記するのではなく、自分が実際にしたことを会話するのが目的です。

資料全体のまとめ

これらの資料は、海外から日本の開発職を目指す具体的なルートがあることを示しています。

求人サイトで海外応募を受け付ける企業を見つけ、個別求人で経験、言語、責任、居住地の要件を確認できます。企業のページは面接や移住支援の実際を知る材料になります。

入管の資料は別の側面を示します。適した仕事と採用意欲のある企業が見つかっても、要件の証明や必要な手続きがなくなるわけではありません。

新卒やインターンのルートは、それぞれの条件で評価する必要があります。シニア職への応募とは同じではありません。

資料から最も確実に言えるのは、次のことです。

海外応募を明確に受け付ける求人から始め、技術面の適合、チームの言語要件、在留資格のルートを確認する。できる仕事を具体例で示し、雇用と移住の条件全体を確認してから引っ越しを手配する。

私のまとめ

私の考えでは、まず企業に何を提供できるかを明確にすることが大切です。日本に住みたい気持ちは行動を始める良い理由ですが、応募の中心的な主張にはしません。なぜ仕事に合っているのか、どのような貢献ができるのかに力を入れます。

本気で移住を考えているなら、日本語を日々の準備に取り入れることを強く勧めます。言語をしっかり使えると選択肢を増やし、日本語を使う面接官や将来の同僚と会話できることを示せます。経験を説明し、質問し、会話を続ける力は非常に大きな強みです。学んだことを実際に使えるよう、特に話す・聞く練習に力を入れたいと思います。

学習中も、適した英語の求人には応募できます。それでも、最終的な仕事に必須でなくても、日本語の優先度は高くします。人間関係を築き、日常生活を無理なく送れることも、移住をうまく進める大切な要素です。日本語要件のガイドで詳しく説明しています。

応募先も選びたいと思います。大量に応募すると前進している気分になりますが、私は自分の経歴に合い、海外応募を明確に受け付ける求人にきちんと準備したいです。勤務地や言語条件の不明点は早めに確認します。

経験が浅いなら、大学の課題、個人開発、研究、インターンから始め、それが関連する仕事を探します。経験豊富なエンジニアを装う必要はありません。自分の貢献、理解していること、まだ学んでいることを説明することが必要です。

今いる場所から、自分に合う新卒、インターン、ジュニアのルートを確認します。求人で繰り返し求められるものが足りなければ、それを次の準備目標にします。今住んでいる場所で実務経験を積むことも、プロジェクトや日本語を伸ばすことと並ぶ選択肢です。日本に行けば課題が解消するはずと考えるより、先に移る具体的な理由が欲しいと思います。

内定がうれしくても、雇用と移住の条件は真剣に確認します。何が支払われ、何を手配し、どれだけ手元資金が必要かを知りたいです。日本に着くことは判断の一部であり、仕事が成り立ち、安定したスタートを切れることも同じくらい大切です。

全体を具体的な段階として考えます。特定の職種に合う力をつけ、採用可能な企業を見つけ、その選考に備える。希望より移住に時間がかかっても、何をすればよいかが明確になります。

すでに簡単な日本語の会話ができる方は、私との日本語面接練習セッションを申し込めます。大学の課題、個人開発、インターン経験を持ってきてください。45分間で自分の貢献を説明し、追加質問に答える練習をし、個別の修正と復習用ノートをお渡しします。海外からでも、日本国内での応募準備にも利用できます。